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採用動向

昨今、消費者の購買意欲の増加に伴い、販売職の有効求人倍率は増加する傾向にあります。実際に、厚生労働省が調査している「一般職業紹介状況」によると、パート職を含めた販売職の直近の有効求人倍率は、2016年4月・5月共に1.9倍と、高い倍率を示しています。雇用形態は正社員、契約社員、派遣スタッフ、アルバイトなど多岐に渡ります。なお、結婚や出産を機に仕事と家庭との両立を諦めざるを得ない場合もあり、雇用維持のためにも就業者の勤務希望を考慮した幅広い対応が求められています。
さらに、待遇や福利厚生面など、就業環境を整備し、販売員スタッフのモチベーションを高めていくことが重要です。

求職者の特徴、属性

基本的にスーパーや家電量販店での販売員スタッフ応募者は、勤務地を優先で選ぶ事が多く、続いて応募期間や就業時間帯などをチェックしているようです。また、男女ともに学生やフリーター、主婦、シニア世代まで、非常に幅広い年齢の応募者や就業スタッフがいます。初めてのアルバイトであっても比較的入りやすい仕事として、スーパーや百貨店、家電量販店での販売員が挙げられます。スーパーでの食品、飲料などの試食・販売や、家電量販店での携帯端末の販売を始めとした通信サービスの案内を行う仕事もあり、場合によってはイベントスタッフとしての短期・1日限りの募集もあります。初めてのアルバイトや、夏休み等の長期休みを利用してお小遣い稼ぎで仕事を探す学生が選びやすい職種です。もちろん、社員登用を見据えたポジションの募集もあり、長期勤務を志す場合には比較的男性の応募者が多い傾向です。
アパレル・ファッション業界では、ブランドイメージや店舗の雰囲気に合わせて採用が行われます。求職者の中には元々、応募する企業ブランドのファンで、販売員になることに夢を持っている人も見られます。他の業界に比べると、待遇や社会的地位を目的として志望するより、扱う製品やサービスが「好き」という理由での志望者が多いことも特徴です。労働時間や待遇が満足ではなくても、その仕事が「好き」という理由が原動力となって、課せられる数字の目標に対してもやり甲斐を感じられる人には向いている職種と言えるでしょう。
採用担当者は、求職者の志望理由をしっかりとヒアリングし、ミスマッチを起こさないよう採用活動を行うことが重要です。

採用のポイント

販売員の仕事は店舗・各個人ごとに売上に対して目標値を設定することが多く、常に売上を意識しながら仕事に携わる姿勢が必要です。面接の際には応募者の目標を明確にヒアリングしましょう。就業後のギャップを起こさないためにも、募集要項や面接で昇進や給料の設定、労働条件や業務をする上での注意点など具体的に提示しましょう。その上で今後円滑に仕事ができるか、成果を残すためのモチベーションがあるかどうか判断をするべきでしょう。
販売職は顧客から「店の顔」としてとらえられることが多く、店舗売上に大きな影響を与えることから、どんな人材を販売職として据えるかという点は大変重要です。採用を行う際は短期的な人員補充目的ではなく、長期的な視点を考慮しながら進めていきましょう。
また、職場環境が良好であることは大切な要素です。販売員として売上や顧客を形成するまで時間がかかり、給与や昇進といった形で還元されるまでにリタイアしてしまうことも考えられます。

販売員の仕事・業務内容

販売員はアパレル・ファッション、アクセサリー・時計・バッグ・小物(財布等)の小売店、高級ブランドブティック、スーパー・百貨店・量販店等、様々な業種・店舗規模に分かれています。業種別にみると、家電製品やインテリアの小売店では男性販売員も多く見られますが、アパレル・ファッションやバッグ、靴などの小売店は、女性販売員が多い職種です。
基本的な業務の流れは、開店準備として、店内清掃、ミーティングなどを済ませ、開店後は店頭でお客様のニーズに合わせた商品の提案や、商品に関する相談に適切なアドバイスを行うほか、入荷商品の検品、電話対応、包装、商品の在庫管理や陳列整理、会計などを行います。そして、閉店後には売上集計や店等商品のチェック、品出し、商品の発注などを行います。

近年では専門店ごとに活かせる資格も増えており、公的資格である「販売士」や「インテリアコーディネーター」「家電製品アドバイザー」「シューフィッター」などの民間資格が用意されています。
仕事ごとに適した資格を習得することで、サービスの幅は広がり、顧客への接客スキルも磨かれます。専門化・多様化する商品から自分に合ったものを求める顧客側のニーズにも応えることができ、顧客開拓やリピーターの増加へもつながります。
採用担当者は求職者の志向性をはかる一指標として、取得資格や今後、取得したい資格についてヒアリングしてみてはいかがでしょうか。将来を考え、上昇志向のある方を積極的に採用していくことが、求める人材の確保につながります。

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