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採用動向

それぞれの分野によって採用状況は異なりますが、日本自動車整備振興会連合会が毎年調査している「整備業実態調査」の平成27年度(2015年)の調査結果によると、整備士数は33万9999人で、前年より2,487人マイナスと4年連続で減少し、整備士の不足が続いています。一方で、平成27年に実施された「自動車整備士技能試験」の受験者数、合格者数(前年より1121人増)はともに増加し、新しく整備士を目指す人数が増えています。
航空整備士の場合は、現役の整備士の高齢化により若手の育成を急ぐ必要性を指摘されています。
背景としては、昭和40年代から50年代にジャンボジェットの普及により、大量に航空整備士を採用していたことが関係しています。この時代に採用された整備士は定年退職が間近に迫っていることや格安航空会社の参入などで、今後、急激に人材不足となることが見込まれるため、各社ともに対応を急いでいます。

これを受けて、2015年には経済産業省や国土交通省等の関係省庁との協力の下、航空会社、製造事業者、民間養成機関等から構成される「航空機整備士・製造技術者養成連絡協議会」で、航空機の整備士及び製造技術者の人材育成、また、将来にわたる幅広い人材確保を目的にした協議が現在も進められています。

自動車整備士も、約半数の事業所で整備士が不足していることが「自動車整備白書 平成26年度版」で判明しました。特にベテランの整備士の離職問題が深刻です。
より上級資格を得るためには経験も年数も必要なため、若手の整備士よりも熟練の整備士の方が重宝される自動車整備士ですが、熟練者は体力や待遇面に不安や不満を持ち、整備士自体を引退してしまいます。
そのため、国土交通省は平成26年に「自動車整備人材確保・育成推進協議会」を発足させて、整備士の待遇面や休暇、作業環境などの改善を進めるなど、国で後押しを始めています。

今後も、整備士をとりまく採用環境は変化していく可能性があるため、採用担当者は業界動向を常に意識し、適切な人材の確保を心掛けましょう。

求職者の特徴、属性

それぞれの製品に関して専門的な知識が必要になることから、その製品に興味のある人が応募する傾向が高い業界です。自動車整備士を例にあげると、新卒採用時は大手メーカーのディーラーや大手の整備工場に人気が偏ってしまい、必ずしも求職者の希望就業先に就ける人ばかりではありません。そのため、より良い待遇や環境を求め転職活動者が多く、同業界・同業種間での転職が多い傾向にあります。
業務がハードであるという印象や、従業員が男性中心という職場環境から、現在、女性の整備士の割合は全体の数パーセントから十数パーセントにとどまっています。(平成26年度一般社団法人 日本自動車整備振興会連合会・自動車分解整備業実態調査)しかし、女性向けの自動車の販売が増えていることから、女性の自動車整備士を採用するカーディーラーや整備工場も増えてきています。
以前、整備士として就業していた人が、別職種から再度、整備士に戻ってくるケースも多々あり、資格を取得しているためカムバックもしやすい業界・職種であることがわかります。

また、航空機の整備は、高度な専門知識を必要とするため、責任感と高い目的意識で応募する求職者が多く、全国各地の空港整備の現場でスペシャリストとして働くことを目指しています。ボイラーの整備は、資格を活かして家庭や浴場などに設置されているボイラー設備のメンテナンスなどに携わりたいと考えて応募しています。さらに、消防設備は、建物に設置されている消火器や感知器といった消防用設備等を点検・整備・工事する仕事になるので、防災意識の高い人が応募するケースが高い傾向にあります。

女性の積極採用や転職者積極採用など、該当する求職者に対して的確なメッセージを発信することが採用の上で大切なポイントといえるでしょう。

採用のポイント

自動車や航空機の整備に携わろうと考える新卒者は、高校卒業後に国が定める整備士養成施設に入学し、「自動車整備士技能検定」や「航空整備士」などを取得している場合が多いのですが、資格を持たない未経験を新卒採用する場合は、働きながら資格の取得を目指せる社内体制が必要です。
中途採用の場合は、転職を決意した人の多くの理由が待遇面の不満や将来への不安を挙げています。従って、待遇面や雇用条件、就業環境の改善が重要なポイントとなりますので、長期的に就業可能な具体性のあるキャリアプランの作成が必要です。
面接時には技術やスキルの習熟度がわかる現場担当者を同席させ、求職者、採用側が共に業務や必要なスキルに齟齬をきたさないようにすることも良いでしょう。
可能であれば求人票作成の段階から現場担当者に協力してもらい、より詳細な情報を盛り込むようにすると、応募段階でミスマッチも防ぐことができるでしょう。
また、求職者にとっても現場の雰囲気や1日のスケジュール感等、詳細まで書かれた求人票は企業の姿勢として誠実な印象を与えますから、同業他社との差別化にもつながります。採用する上で、たくさんの応募を獲得し、自社にあった人材の確保を目指しましょう。

整備士の仕事・業務内容

対象となる製品により整備内容も異なるため、それぞれの業界で整備士と呼ばれる人たちが働いています。主に国家資格となる自動車整備士、航空整備士、航空工場整備士、ボイラー整備士、消防整備士などがあります。この他にも、舶用機関整備士や民間資格の自転車安全整備士、自転車技士(旧・自転車組立整備士)、パソコン整備士、マリン整備士といった公的資格があります。
整備士業務を行う際、法的に資格は必要ではありませんが、資格取得(国家資格・公的資格・民間資格)が就業時の条件であったり、上級資格を取得すればより高度な業務を担当できたりします。就業先は整備工場での勤務を中心に、メーカーや官公庁など多岐にわたります。

自動車整備士は、自動車の診断や定期的なメンテナンス、修理、分解、組立などを専門的に行う仕事です。
具体的には、定期的に各部を点検し、問題があったり、消耗した部品を交換する点検整備や、運転中に車が止まってしまった、エンジンがかからない、オーバーヒートしてしまった、事故で車体が破損したといった場合、部品の交換や分解などを行って、車の安全走行を確保することなどが主な仕事となります。
最近では、HV(ハイブリッド車)、EV(電気自動車)、CNG(天然自動車)など、新しい技術を取り入れた自動車が登場しています。自動車整備士は、新しい分野の整備にも対応できる技能が必要です。
携わるには「自動車整備士技能検定」という国家資格に合格することが必要で、3級から1級自動車整備士及び特殊整備士があり、レベルや種類により14種類に細分化されています。現場で即戦力として活躍するには、上級整備士の指示がなくても分解整備作業ができる、2級自動車整備士以上の取得が求められます。
また、多様化・複雑化が進む自動車整備にも対応するために、アドバイザー能力に加え、現場での安全管理も行う、整備士のリーダー的存在に位置する1級自動車整備士への需要が高まってきています。

航空整備士は、航空機が安全に飛行できるように機体の点検、整備、修理を行う仕事です。航空機の部品は膨大な数で構成されており、整備は専門のチームに分かれて、分担作業で対応します。就業先は航空会社や、航空会社が委託する関連整備会社に勤めることが中心となります。具体的には、航空機が空港に到着してから出発するまでの間に整備・点検を行う「ライン整備」、航空機を定期的に格納庫に入れて機体の細部に及ぶ点検を行い、問題があれば修理や部品交換を行う「ドック整備」、航空機の電子・電気部品を工場で点検・整備する「ショップ整備」があります。整備は広範囲に及び、エンジン、機体周り、コックピットの電子部品だけでなく、客室のシートから設備まで、航空機に備わっているもの全てが整備対象になります。
一般的な資格取得としては、高校卒業後、航空従業者指定養成施設に認定されている専門学校で、中小航空機の整備に携われる「二等航空整備士」や「二等航空運航整備士」の国家資格を取得することです。

航空工場整備士は、航空機が安全に航行できるように、整備・点検を終えた航空機の各部分について、より専門的に細部を調べ、航空機の安全な飛行を確保する仕事です。航空整備士が機体を整備するのに対し、航空工場整備士は、機体の部品の整備を行います。
ボイラー整備士は、定期的にボイラーの付属設備の清掃、整備作業、点検、交換、運転の確認などを行う仕事です。
消防設備士は、建物に設置されている消火器や感知器といった消防用設備等を、点検、整備、工事する仕事です。消防設備士の資格は、行える仕事内容によって大きく甲種と乙種に分かれています。

整備士は、トラブル時や故障の際に迅速に対応すること、定期的に点検を行うことで早い段階での不具合の修理を行うことが求められています。また、状態や不具合が生じている箇所を説明し、トラブルシュートの方法や、今後トラブルを起こさない方法などをわかりやすい言葉で説明することも必要です。また、現場の意見や利用者のニーズを拾い上げ、社内の該当部署、例えば、開発部門や製造部門と共有するなど、今後の製品開発に役に立つような役割も担っています。