• TOP
  • 教育・塾業界求人

「教育・塾業界」の
求人広告を掲載するなら、
リクルートの求人掲載サービス

教育・塾業界求人に関する情報をご紹介します。

教育・塾業界求人におすすめのサービス

アルバイト・パート採用

  • タウンワーク

    生活圏内で働きたい求職者と店舗様のより良い出会いを実現させる求人メディア

  • フロム・エー ナビ

    日本全国を網羅し、学生・フリーターを中心に幅広い層に利用されている求人メディア

正社員・契約社員採用

  • はたらいく

    「人となり」を知る事で求職者とのジャストフィットを実現させる地域密着型の求人・転職情報サイト

  • タウンワーク社員

    「地元で社員として働きたい読者」と「地元で社員を採用したい企業」をつなぐ求人メディア

  • とらばーゆ

    女性が「次の自分」を見つけ、楽しく働き続けていくことを応援する女性のための転職・求人サイト!

教育・塾業界をとりまく環境

矢野経済研究所によると、2014年度の教育産業市場規模全体では前年比0.6%増ほぼ横ばいとなる2兆5,253億円でした。市場規模が前年度より拡大した分野は「学習塾・予備校市場」「英会話・語学学校市場」「幼児英才教育市場」「企業向け研修サービス市場」「eラーニング市場」「幼児向け英語教材市場」の6分野となり、市場が縮小し苦戦したのは「幼児向け通信教育市場」「学生向け通信教育市場」となっています。

厚生労働省が掲げる「一億総活躍社会の実現」の政策によって、「子育て支援」の面では待機児童ゼロをめざして、小規模保育園や民間の学童保育所の増設が求められることになり、学習塾の参入で市場規模はさらに拡大する見込みです。学校現場における学習塾の位置付けも替わりつつあり、学習塾が公教育を支援する「官民連携」が全国各地で行われはじめています。大阪府の大東市、門真市、佐賀県の武雄市、京都府の八幡市、東京都の東村山市、清瀬市、瑞穂町といった地域ではすでに行われているこうした「官民連携」の流れはやがて全国へ普及すると2016年時点では予想されます。

教育・塾業界では、それぞれの段階において大きな変化を迎えています。
2015年9月に行われた「高大接続システム改革」の有識者会議がまとめた「中間まとめ」では、記憶力で高得点を得るだけでは希望する大学に入学できなくなるという方向性が明確に示されています。これは、学力の三要素を「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」としたことにより、2020年を目処にセンター試験に代わって導入される新テストでは暗記を中心としたこれまでの入試とは大きく変わるため、教員・講師の指導内容・方法も変化が求められるでしょう。
保育施設や学童保育の運営、小学校中学校での「官民連携」の流れ、新しいシステムの大学入試に対応する塾への変革と成長要因は多く、市場は拡大していくでしょう。

(2016年10月31日)

教育・塾業界の採用動向

平成17年から平成25年までの教育業界の業界規模では増加傾向にあり、平成25~26年の業界規模は9,237億円となっています。

一世帯あたりの子どもの数が減っている分、ひとりの子どもにかける期待が大きいため、結果的に業界は拡大傾向にあると見られます。短期的に見るとこの傾向は続きますが、長期的に見ると少子化の影響は避けられないため、業界では生き残りをかけた再編が加速しています。

教育・塾業界では統合・合併等で経営の安定を図っています。そのため、塾講師の採用だけでなく、会社の企画・運営管理者としての採用も増加していくと予測できます。一方、地方密着型で安定している塾も多く存在します。その地域の受験対策に特化しているそのような塾では学習塾としての経営だけでなく、官民連携において必要な経営も担うことが予測されるので必要な人員を採用していくことになります。

教育・塾での「採用」というと「塾講師」の印象が強いものですが、企業がさらに巨大化するとその企業を運営していく人員が必要になるため、教育に関心のある事務系の人材も採用されていくようになります。
「官民連携」の流れで地方自治体と地元密着の塾が協力することで、受験を目的とした学習塾としての塾講師だけでなく、子どもの成長に必要な人員も採用されることになるでしょう。

(2016年10月31日)

教育・塾業界の採用のポイント

塾講師は、正確に生徒を指導できる必要があります。
集団指導塾であれば生徒たちにとってわかりやすい解説や板書ができることだけでなく、話し方や雑談の挟み方を工夫したり、生徒が授業に集中できる環境を整えたり、生徒の共感を得ることも必要です。
個別指導塾であれば、生徒ひとりひとりの進捗状況を把握し、生徒の性格や気質をできる限り理解して、勉強の仕方を指導する、課題を準備するなど細やかな対応が求められます。
どちらの場合でも塾講師は生徒の親と話をしたり、進路指導をしたりすることがありますので、生徒の親から信頼されるような受け答えができることも必要です。生徒が成績を上げて自分の望む進路を歩めるように指導することができる力のある講師を採用・育成していく必要があるでしょう。

塾の運営を支える事務スタッフの採用に関しては、事務系の知識、技術だけでなくこの業界への興味関心も確認すべきです。事務スタッフは、電話対応や来塾対応する窓口となります。印象の良い対応を心がけることができる人材が必要となります。

その教室をまとめ、運営していく立場にある室長に求められることは、塾講師としての資質だけでなく、講師たちからの人望を集められるような人柄であることです。さらに、事務スタッフや講師の採用やその後の育成に関して責任を持てる、リーダーシップも必要となるでしょう。

採用担当者がすべきことは、塾の口コミでの評判を上げていくような室長、講師、事務スタッフを見出し、さらに教育していくことです。学歴だけで判断できない点は、丁寧な面接で応募者の人柄や講師としての資質を確かめることが必要になります。また、履歴書だけではなく、応募時点での学力を確認することも必要です。

(2016年10月31日)

教育・塾業界の仕事・業務内容

家庭教師・塾講師・個別指導塾講師等の塾業界では、受験生の受験対策学習指導や学校の勉強に遅れを取らないための学習指導、語学や専門的知識などの学習指導があげられます。
教育業界では、教材の製作・印刷物発刊や教材の営業・販売、塾や家庭教師派遣会社の事務があげられます。

昭和22年に教育基本法が制定されてから長い間、教育と言えば学校教育を中心としたものを指していました。しかし近年、学校以外での教育・塾の業界が大きく成長しています。
都心では大手学習塾や大手教育会社が小さな塾を買収しての再編が活発ですが、地方ではその地域に密着した学習塾が強く根を張っています。個人の持った資質が集団教育に向かないこともあると理解され、フリースクールというスタイルの塾も増えつつあり、学校以外の教育・塾の担う役割は、受験のためだけの学習塾や家庭教師ではなくなっていることがわかります。学習指導の技術だけではなく、子ども達に信頼され、慕われるという人間としての魅力がさらに問われる仕事となっています。
教育・塾業界で独立するなら、学生時代に学習塾の講師としてスタートし、地元に戻って官民連携、地域密着型の塾を開校したいといった人もいるでしょう。そのような目標を持った学生を採用することで、教育・塾業界で成長を望む質の高い講師を確保することができるでしょう。

(2016年10月31日)

掲載・資料請求・ご質問など、お気軽にお問い合わせください無料

リクルートお客様サービスセンター

0120-17-4649

電話受付時間9:30〜18:00(土日祝祭日を除く)

リクルートお客様サービスセンター

0120-17-4649

電話受付時間9:30〜18:00(土日祝祭日を除く)

入力1分!カンタンお問い合わせフォーム